地元の木で家を建ててもらうにはどうすればよいかを消費者の立場から分析

2009年4月2日掲載

論文名	地域材が消費者ニーズほど使用されないのは何故か -秋田県の住宅に関するアンケート調査の分析から-
著者(所属)	宮本基杖（林業経営・政策研究領域)、飯島泰男（秋田県立大学）、立花敏（北海道支所）、川鍋亜衣子（秋田県立大学）
掲載誌	林業経済研究（日本）、2009年3月
内容紹介	森林総合研究所は秋田県立大学と共同で、県産材の消費を拡大させる条件を消費者の立場から明らかにするため、県産材利用の多い秋田県で木造住宅新築世帯（268世帯）に行ったアンケートを分析しました。その結果、県産材に対し具体的なイメージを描ける人の多い「郡部と高年齢層」で消費ニーズが高いことがわかりました。また、建築前に県産材を希望した世帯のうち、実際に県産材を使用したのは、僅か64％にすぎませんでした。その要因として、建て主の県産材利用の希望がハウスメーカー（年間着工棟数20棟以上）では実現しにくいこと（38％）、設計事務所やハウスメーカーで県産材を使用すると建築価格が高くなる傾向があることなどが挙げられました。このことから、県産材の消費拡大には、第1に若年層と都市部の住宅取得希望者に対し県産材の認知を高めること、第2に建材価格をはじめとする情報の開示の場を設け、県産材の希望者に対する選択の幅を広げる方策を推進することが有効であると考えられました。

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